2017年9月25日 (月)

『男と女』大学進学率が並んだら、女性上位になった

男女の差を埋めるのは、まずは教育でしょう。日本社会全体が男尊女卑から男女平等に動き始めて久しいのですが、私の見立てでは太平洋戦争以降、女性の総数が上回った段階で女性優位が始まったと思っています。戦後の女性が政治や社会で平等を訴え、男性優位の社会を変えようと努力してきた歴史が思い浮かびます。市川房枝、土井たか子などの名前が出てきます。

大学進学率そのものもオイルショックで逡巡したものの、バブル崩壊以降男女を問わず大学まで進学させるのが親の責務という気分になったし、子供も働きながらでも大学を出るという意識の高まりは「バイト」が通常の社会的な人材活用というように貴重視されるようになりました。特にサービス業は学生たちとのコラボレーションが進み、大学のサークルと契約する飲食店も現れているほどです。今は評判の落ちた奨学金受給者も半数を超えています。進学率が高くなればなるほど格差が生まれるので、なんとか自力で卒業を目指すのですが、結果として本来の就学の目的がアルバイトの時間拘束で制限され、さらに奨学金の返済で就職後も苦労することになります。

大学進学率を世界的に観ると必ずしも日本が高いわけではなく、むしろ日本の大学進学率はOECD各国と比較すると22位、平均以下のレベルです。制度の違いもあり、ある程度は致し方ないと思いますが、日本の国情を考えると大学を目指すのに経済的な負担は排除するのが良いと思っています。

少し本題からずれましたが、進学率の男女差はバブル経済崩壊以降では女子の進学率が上回り、2000年頃からは男子が優位になりますが再び女性優位に動きます。まあ、今では男女ともに均等な進学率が保たれています。1985年の男女雇用機会均等法制定以降、女子にも均等な教育をという流れは大学進学率で確実に現れていました。

個人的な話ですが最近、女子大で非常勤を頼まれて行っているのですが、女子の授業態度が真面目です。以前、幾つかの大学で男女共学の学生にも教えるチャンスがありましたが少し雰囲気が違いました。時代の流れかもしれませんが、社会に対する関わりについて正面に構えて活動している女子学生が頼もしく見えています。

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2017年9月24日 (日)

『男と女』戦後平均寿命が伸びて男と女の関係が逆転している

女性が長生きなのは世界的な傾向だそうですが、私の個人的な自戒でも、「男は健康に良い生活はしていないな」という実感があります。だから早晩、癌か脳梗塞か心筋梗塞などで倒れて、人に迷惑かけて死んでいくのだと思います。長寿をしたいとは思っていないのですが、最終的にどうなるかは私にはわからないことです。ただ、平均的数値として表されている年齢を目安に、過去の親の年齢とを総合して塩梅しているというのが実態です。

そこで高齢化して顕在化するのが女性の単身世帯の増加です。平均年齢が6歳も違っていてその世代の結婚年齢が4歳違っていれば10歳離れていることになり、夫をなくした妻は10年を単身で過ごすことになります。高齢女性の内、半数が単身者になっているという事実をお話しましたが、女性はいよいよ元気に老後を過ごしているのです。よく聞く話で「夫をなくした女性は元気になる」というのは事実でしよう。

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太平洋戦争を経て日本の男性と女性の数が逆転しました。戦争で多くの男子を失ってから日本は女性優位になったのです。女性の高齢化も相まってさらに女性優位は確実になっていきます。選挙にしても女性の絶対数が増えていけば次第に女性議員も増えてきます。特に地方政治は女性優位が顕著です。それでもなお国政の世界は男性優位ですが、高齢女性のパワーは勢力的には大きい存在です。いつかは男性を凌ぐ力を持つに違いありません。

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戦前では男性優位で、男社会である軍隊の力が優位を占めました。ところが戦後は女社会になり、地域主導の社会になっていくようです。戦後当初は朝鮮戦争やベトナム戦争、アメリカとの経済戦争で男性社会が継続していくのですが、オイルショック以降、経済は安定し、さらにバブル崩壊でゼロ金利時代に入っています。日本の産業も国内投資は控えめになり、既存資産の有効活用が注目されています。住まいも新築よりリノベーションという風潮が次第に育ってきました。

時代は定常経済に入っています。特に福祉に重点を置く施策が国の根幹になりつつあります。産業振興中心の55年体制は世界に通じなくなり、各企業が世界企業として役割を担う時代になりました。国が支えるのではなく大きく育った世界企業や産業体が日本をベースに世界と貿易を通してコミュニティを形成していくという関係になりつつあるます。TPPもそうでしょう。個々の国同士の競争よりも連携した安定を求める傾向が強くなってきました。日本の自動車産業の工場は世界各地にありますし、海外の企業が日本に大規模なオフィスや工場を持つ時代です。

今回の衆議院選挙の争点も消費税絡みで教育無償化や子育て支援が中心課題になりそうです。どうも今後は安定した社会が未来を拓くようです。

2017年9月23日 (土)

『男と女』団塊世代から男女の動きを観てみよう

団塊世代の結婚年齢期を1975年 だと想定すればその時の男性の未婚率2.12%初婚年齢27.65歳、女性の未婚率4.32%初婚年齢24.48 歳、年齢差3.17歳というデータがあります。実態はそうだったのかと改めて思います。ちなみに2015年の初婚年齢、男性31.1歳、女性29.4歳、年齢差1.7 歳はその内、年齢差が近づいてきて何れは女性が追い抜くのではないかという気配が私には見えてきます。とはいえ平成27(2015)年国勢調査の生涯未婚率が、男性23%、女性14%に急上昇というのは驚きですから、何が原因しているか気になる所です。

グーグルを当たってみると、その原因が「男の甲斐性」であることが様々に言われているのですが、はっきり言って男が悪いのではなく社会が悪いことは当たり前の事実です。男性の年収がおぼつかないのは当人の責任ではありません。社会システムが結婚年齢に達した男女の経済環境を破壊しているのです。家族の収入は何も男性だけの問題ではないし男女合わせて子育てをする資金力が整っていれば安心して産み育てられるのです。保育園問題はまさに一丁目一番地の改善課題ですし、資力格差が教育格差に現れるならば、教育費の無償化が具現化するなり大学受験のあり方を変更させることも有効でしょう。

男が結婚しなくなると女も結婚できなくなるという関係はあります。ずっと初婚年齢差1.7歳が続いているので男性が結婚しないと女性も割が合わないので女性が余ってくるという計算になります。男性と違ってなんとか永久就職をと保険が効く男性を捕まえようとしますが、うっかりするとババを掴まされたりします。ただ男性よりは同情を引く可能性が高いので、生涯未婚率は比較的少なくなります。

ここで疑問です。同世代の男女の数が一緒だと一夫一婦制の日本では生涯未婚率も同じになるはずではないかと思われるでしょう。単純にはそう思えますが、実は男性が女性よりもそもそも多いのです。また、再婚率は女性が多く、男性は離婚を経験すると恐ろしくて新たな朝鮮には尻込みするのです。実際、離婚調停は大概男性から女性へ支払いが発生するし、場合によっては社会的な信用も失墜します。もちろん男性に責任がある場合もあるでしょうが、全てがそうではないはずです。

まあ、いろいろと思うのですが、基本は男女でともに暮らすという結婚制度を守るならば、夫婦に子育ての負荷を与えないようにしなければなりません。そうでなくて夫婦を単位とした家族形成を執らないフランスやアメリカを望むならば、とにかく子育て支援は国家的な事業として福祉施策に求めるのが今まさに必要なことがらだと思うのです。

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2017年9月22日 (金)

『男と女』生涯未婚率のターニングポイントが経済事情だとすれば未来はどうなる

平成27年版厚生労働白書に掲載された生涯未婚率の推移には2035年までの将来推計も含まれています。そこには将来を見通した未婚率の変化が予測されていて、その原因が想定されているようです。大きなターニングポイントは昭和60(1985)年の生涯未婚率が男性優位に交代した時が最初。男女とも4%付近でまだまだ婚姻率が高かった時代です。それから男性の未婚率が鰻登りで2020年には推定値で26.6歳にまで伸びていきます。その後10年はやや安定しますが2035年に首をもたげて29.0歳に達します。

また昭和55年に始まる女性の生涯未婚率の安定化は、昭和48(1973)年(第1次)と昭和54(1979)年(第2次)に 始まり昭和55(1980)年にピークを迎えるオイルショックで景気後退が日本を襲ったことを機会に、女性の場合には安全パイを結婚に求めたことがグラフからも明らかになっているのです。でもその反動なのか男性の未婚率が増加し始めます。生涯未婚率とは、50歳時点で1度も結婚をしたことのない人の割合を言うので、それが増加し続けているということは若い世代が結婚しないということになります。初婚年齢の上昇も又、生涯未婚率を上昇させます。

生涯未婚率について女性についても男性ほどではないですが上昇します。同じように2020年推計では17.8%となり2035年には19.2%に達します。2030年の到達予測の原因については多くのニュースソースがありますので、この背景などが伝わってきます。基本は男性の婚姻に対する減退にあるようで「草食男子」「絶食男子」などと評価されて、若者の結婚願望が減退していることが主要因だという結論のようです。特に初婚年齢の上昇は男性の収入如何であるかのような説明がされています。「お金がなければ結婚できない」という理由が主だった結婚しない説明になっています。

こうした意見には女性側の原因という説明はありません。しかし、根源は女性側の意見が反映しているのではないかという気もします。女性としては「結婚」は「出産」であり「子育て」であり「教育」であり「立派な大人」に成長させることです。もちろん男性も子供の成長を考えないわけではありませんが、「子育ては金」と言う時代を生きてきて、「教育レベルも金次第」という意識を植え付けられている以上、「金のある男」を選びます。こうなると選択肢は少なくなり、年収の上がらない非正規雇用などは候補から外れて、そもそも男性側も諦め気分で「絶食男子」に変身していくのかもしれません。なんだか雌雄が共存するアブラムシや魚のような気がしてきました。いやな渡世ですね。

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2017年9月21日 (木)

『男と女』女性優位のそれから

誰の子か判らないので検査に頼るとのことで、DNA親子鑑定にいくら掛かるのかを調べてみたら、以外や以外、安っ。2万円で出来るんだという発見はいささか驚きました。広告ページだから実際にはもっと掛かるのかもしれませんが、目安としてそんなもんだったらやってみようかという人もいるはず。そもそも夫婦仲が怪しくなってきたら、あるいは親の相続が近づいてきたら考え始めるケースがありそうだと思うのは人の性でしょう。

http://www.genetrackjapan.com/?gclid=EAIaIQobChMI66G30-C01gIVRBdoCh0TxA59EAAYAiAAEgKlFvD_BwE

「誰の子か判るのは女性だけ」と子供を作る権利を主張する女性も多くなり、さらに同時に複数の男性と交際がある場合には「誰の子か解らない」という状況も表れます。妊娠したので「できちゃった」と表明された日本人男性はだいたい「責任」とってしまうので、最も有利な男性に打ち明けてみることが普通だろう。そうなるとどこかに矛盾が生じて「似ていない」という話に発展します。そもそも血液型のマッチングが合わなければ早期発見もできますが、似ていない親子なんてどこにでもありますから、わざわざDNA鑑定にまで行かない親子も多くあるのでしょう。

男女雇用機会均等法が生まれたのが昭和60(1985)年だから、それ以前から女性の社会進出に対して議論が重ねられていました。女性の未婚率は戦後安定して増えていたのですが昭和55年から増えなくなって行きます。それに対して男性の未婚率は増加の一途を辿るのです。最近は「できちゃった結婚」が主流だとも聴きますが、いつの時代から顕在化しているのでしょう。統計的に集計しているという話も聞かないのでわかりませんが昭和55年と言うのは団塊世代が30歳を超えたばかり。オイルショックのあとで、経済的にもシュリンクした時代です。特に団塊女性の場合には婚期の最後に当たります。この際、何とか子作りして結婚の道へと思ったのだとしたら・・・とふと思ってもしまいます。

いずれにしろ、統計は正直です。昭和55年に女性の未婚率が安定し始め、同時に男性の未婚率が急増していく過程にはちゃんとした理由があります。それは社会現象としては原因が必ずあるのです。それを見つけるのも統計に携わる人の責任だとも思います。私の調べが足らないのかもしれません。もう少し原因究明にネットをググってみようと思います。みなさんもどうぞ・・・。

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2017年9月20日 (水)

『男と女』バブル以降、男が結婚しなくなったのか、それとも出来なくなったのか

中国では結婚の条件が「持ち家」だという。日本では「手鍋提げても」というつましい言葉もあるが、事実としてバブル経済移行、男性の生涯未婚率が急速に上昇している傾向があります。昭和60(1985)年に3.9%だったものが平成27(2015)年には24.2%にまで急速に増加しているという数値がでていて、まだまだ増えていく傾向にあります。「結婚したくない」のか「結婚できない」のか、男性の四分の一が生涯を単身で暮らすという実態に対してその伸びが急速であるだけに原因を探りたいと思うのです。

そこでグーグルで「男性の生涯未婚率の急増の原因は」と検索すると朝日新聞の記名記事が紹介されていました。「生涯未婚率、男性23%・女性14% 過去最高 井上充昌2017年4月5日」そこには社人研の意見として「同研究所が昨年9月に公表した出生動向基本調査によると、「いずれは結婚したい」と考える18~34歳の未婚者の割合は男性85.7%、女性89.3%だった。高水準だが、「結婚資金」や「結婚のための住居」の確保が障害と考えている人が多く、研究所の担当者は「非正規労働者の増加も生涯未婚率の上昇に影響している」とみている。」という結論を示していました。

それにしても30年間の間に急上昇した男性の未婚率ですが、社人研の理由としては「結婚資金」や「結婚のための住居」を挙げているのですが、結婚は結婚届を出せば成立しますし、住居は公共賃貸住宅を選択すれば持ち家でなくても安定できるはず。それなのに結婚しないという状況は「結婚したくない」という選択ではないだろうかと思うのです。男性の心の中に「一人のほうが気楽」「異性との付き合いは面倒」などの気持ちが男性に現れたのがバブル経済時ではなかったかと思うのです。

バブルで浮かれた日本人の心に「一人でも生きられる」という意識が女性に生稀始めたと思うのです。ジュリアナのお立ち台に立って踊っていた女性が象徴的です。「一人の男に牛耳られる結婚なんて」と思いつつ腰を振っていたのではないでしょうか。女性が主張すると男性は引っ込みます。その頃から女性の社会進出が具体化してきます。男女雇用機会均等法(1985年に成立し、翌86年施行)です。まさに女性の社会進出が「男性の気後れ」と「女性の出産優位」を具現化した時代だと思えます。

最近の科学では自分の子供かどうか疑わしくてDNA調査で確認するビジネスが流行っているようです。こうした女性優位の時代に昭和60(1985)年の男女雇用機会均等法は一人者の男性を増やしていったのです。むしろ男性よりも女性に原因があったと言うべきでしょう。

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2017年9月19日 (火)

『男と女』大正9(1920)年の男と女、65歳以上の女性の75%がシングルで、殆どが後家さんだった

明治27(1894)年日清戦争布告、明治37(1904)年日露戦争布告、大正3(1914)年第一次世界大戦に参戦布告、と男性の戦死者は多かった。だから女性の死別者が多く現れました。特に日露戦争は日本人の男性は多く死にました。203高地の戦いを映画で観ても、ロシア側の機関銃に殺されていく人柱とも言える日本兵に対して同情するくらい突撃ラッパが悲しすぎました。「1904年(明治37)の11月26日から12月6日まで続けられた203高地攻略戦で、日本軍は約6万4千の兵士を投入し、戦死者5,052名、負傷者11,884名、合計16,936名という信じがたい数の犠牲者を出した。」とのことですが悲惨というほかないのです。

http://www.bell.jp/pancho/travel/china-2/sept03_203kohti.htm

日露戦争ではロシア側の戦死者25,331人に対して日本は戦没88,429人、うち戦死戦傷死は55,655人(ウィキペディア)という塩梅で、後家さんが増える機会があまりにも多かったのです。戦争に勝ったのですが、人の命を多く失ったという事実、そのことが「戦勝するには戦争の犠牲者は当然」という戦争観を日本人に植え付けたのかもしれません。戦争に勝つよりもひとの命が大切だという認識がどこかに失せて仕舞う時代の始まりなのでしょうか。

1920年男性未婚率2.17%男性 初婚年齢25.02歳 女性未婚率1.80%初婚年齢21.16歳という統計データがあります。殆どが結婚するという時代です。結婚年齢も初婚の女性は21歳というのですから18歳で女学校卒業して2年間家の手伝いなどしながら花嫁修行をして嫁ぐということになります。まあ、全てがそうではないでしょうが奉公明けには嫁に行くというストーリーなのでしょう。

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一方、男性は25歳が初婚年齢ですから、社会人としても独立した経済を確立してからの結婚になりました。人生50年時代ですから、人生後半が夫婦での生活になるのです。現在の25歳は妻と子供を養えるほどの収入はないので婚期は遅れ気味ですが、大正時代はまさに家長として自立した時代でした。それにしても若くして203高地に亡くなった慰霊を思うと、日本の黎明期に犠牲になった若者のなんと悲しいことか。司馬遼太郎の「坂の上の雲」が実は鎮魂歌なのだという想いで読んでいる人はどれほど居るのだろうと、私も203高地に行ってみて思ったものです。

2017年9月18日 (月)

『男と女』平成27年、65歳以上、つまり高齢者になると女性の半数はシングルになっていた

下記は日本の平成27(2015)年の女性の配偶関係を示したグラフです。65歳からの5歳階級別に示していますが85歳を超えた死別の女性がなんと多いことか。女性の長寿がなす技ではありますが、その世代の女性の結婚年齢は20歳から24歳だとすれば1950年までに婚期を迎えた方になります。戦後すぐに嫁入りしたのですから戦争体験も含めて日本の運命を感じて生きてきた方々です。殆どが結婚されていて夫をなくした方が多く、三つ指立てて生活してきたので離婚などは殆どなく、夫をなくして第三の人生をさらに元気に生きている単身高齢者の姿なのだと想像します。

それに加えて、未婚のままに生きてきた人や離婚した高齢者等、シングル女性をカウントすると平成27年国勢調査では9,033,155人になります。有配偶者が9,563,674人ですので、5%くらいの違いですから、高齢者のシングル女性が半数を占めていることになります。家族と同居しているシルバーシングルも居るでしょうし、単身で生活している人も多いのです。同調査の単身高齢者世帯数は男女合わせて5,927,686世帯ですから、男性も女性も同じ比率で単独生活をしているとすれば、女性のシングル全体の62%560万人が単身での生活をしているという計算になります。

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それに引き換え、男性は同じ計算で行くと、2,828,494がシングルですので、単身世帯は175万人になります。女性単身世帯の三分の一ですが、男性の場合にはあまり元気で一人暮らしという話は聴きません。妻に先立たれても元気に生きようという勇者はすくなく、妻に看取られてあの世に逝くのが通例のように見えます。なんとも情けないとも思えるのですが、友達夫婦の多い団塊世代に至っては、まだまだ男も元気なので今後の動きが気になるのです。

そんなこともあって、高齢者用のシェアハウス企画をやってみたのですが、来るのは女性のみで、男性はこうした企画にスタッフとして参加することには興味を示しますが、いざ住むとなると尻込みするようです。

そもそも寿命に差があるならば、姉さん女房のカップルが望ましいのではないかと思ってしまいます。「共白髪」という理想があるとすれば男性より女性の年齢が6歳ほど高くていい。どのみち最初の出産年齢が上がっているのだから、25歳の男性と31歳の女性の結婚は成立しないのか。女性の社会進出が進んでいる時代です。女性の方が経済力があってもいいと思うのです。確かアメリカ女性でフォーブスを読んでいる夫婦のアンケートでは、男性より女性の方が年収が多いという記事を読んだことがあります。そろそろ日本も女性優位になるケースも増えてくるのかなとも思うのですが。

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2017年9月17日 (日)

永遠のテーマである『男と女』をテーマにしようと思っています

ちょっとドキドキするようなテーマ『男と女』を考えるのですが、キワモノに入っていくのではなく、統計的な「男と女」をベースに考えてみます。ただ時々気を許してしまいキワモノを呟くこともあるかもしれませんが、その節はお大目に見てもらうことにして、男と女の違いや癖や生来の因縁など、私の興味の範囲で書き綴れればと思っています。

特に長寿命になって、男と女の寿命に開きが目立ってきました。昔の夫婦は男性より女性が5歳位は若いので、夫が死ぬと単身で過ごす時間が長いのです。団塊世代になって友達夫婦などと言われるようになり同年齢での結婚が一般化しましたが、それも団塊世代の女性が多すぎるので5歳上の夫を確保するのが難しいのです。その結果として友達夫婦が増えたという因果があります。戦時中は出生率が当然減ります。そうそう戦後の占領軍のアメリカ人に嫁いだ「花嫁のアメリカ」現象も生まれたのです。

まあ、日本は太平洋戦争で全てが狂いました。人の数も歪になり国土の利用も産業のあり方も教育も社会の価値観も、そして男と女のあり方も大きく変わりました。何より経済がズタズタになり人々の暮らしはどん底でした。それが朝鮮戦争に助けられ、アメリカに助けられ、世界を市場として工業製品を売りまくり今では市場を後発国に奪われるようになりました。経済成長よりも安定を望むことが正常であるように次第に国民に定常社会への価値観が浸透しつつあるように思えます。

時代は変わったのです。成長社会から安定社会への変化が確実に着実に日本を作り変えています。コンパクトシティ化も同じです。同じ国土を侵食していた市街地を畳んでいくという言葉が流行ります。密集した市街地もスポンジ化していきます。市街地も人も同じです。1人抜けると一つの空き家が生まれます。街は疎になり人々の声も遠くなります。そこで集まって住もうという思想が生まれます。シェアハウスが流行ります。少し前ではコーポラティブ住宅やコレクティブハウジングもありました。今では気軽に抜けた空き家をシェアハウスに改造します。簡易な宿泊施設としても利用されています。時代が変わりました。

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2017年9月16日 (土)

「イノベーションが多摩ニュータウンの未来を拓く」多摩ニュータウンの初期団地の効用を、住棟を改善する方法はどうなるの

団地だから数棟の建物が建っています。エントランスや階段室、廊下やホールなど共用部分での改善について適切な改善が求められます。また、用途や用法のデザイン改善のみならず、開口部の遮音遮熱の改善、建物の断熱遮熱の改善など改善すべき性能改善や耐震改善など建物全体について行うべき改善についても多くの提案があります。特に中層団地の場合には高齢化と併せてエレベーター設置が必ず課題になり、現実化はできないことに徒労の検討を重ねたりするのですが確実に無駄です。

多摩ニュータウンでは開口部を含めた外断熱改修が二つの団地で完了しました。一つは1986年分譲の10棟164戸の中層団地で2010年に完了したホームタウン南大沢団地で二回目の大規模修繕計画に対応した工事でした。今一つは1982年完成の団地で29棟356戸の中層団地で2015年完成のエステート鶴牧団地で、第三回目の大規模修繕工事に併せた改善工事です。いずれも30年ほどの団地ですが、外壁は吹き付けタイルで外断熱工事を施すことで外観が大きく変わることのない工法になりました。実際上、外壁が本物のタイルであったり個性的なデザインであるなどの場合には、外断熱改修に取り組もうとする意欲は損なわれます。同様に外観が好きで購入したマンションでは外観の変更は難しいでしょう。

そもそも、外断熱が尊ばれるのは室内側の断熱性能が弱い団地になります。多摩ニュータウンの公団団地で言えば初期の団地には断熱材そのものが使われていません。公団の断熱に対する歴史を辿ってみますと、最初の断熱材の使用は北側の押し入れに限られていました。「結露で布団が濡れる」という苦情に対して結露防止の為に施したものです。その内、北側全面になり、さらに南面も貼るようになりました。ただし、スラブなどの熱橋に対しての配慮はなく、壁だけを対象としてますので、天井の隅や見えない床のコーナーでは結露が発生していました。結露があまりにも多い場合には下の階に雨漏りのように落ちる場合もありました。

1985年に完成した私の設計したマンションでは、断熱材をスラブまで折り返して、それも吹付け工法で隙間なく施工しましたが公団のマンションでは相変わらず折り返しなしの断熱パネルの利用ですから、隙間から入った湿気は結露していました。私の団地でも結露が至る所に発生して、下の階への雨漏りのようになるのですが、公団はすべて「結露は施工責任ではありません」と言い放っていました。私はずっと「結露は施工責任だ」と言い続けています。

まあ、そんなわけで建物の改善は団地の性能条件にも関連するのですから、建物の五つの要素「外観、耐久、耐震、断熱、遮音」について改善すべきことは追加して改善するように団地管理組合に向けて言い続けるべきだと考えています。

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